電子カルテアンケート

　ただ、製品が増えセキュリティや品質も向上している背景もあってか、開業年数別に再集計すると、開業後5年未満の医師のクラウド型電子カルテのシェアは20％と高く、クラウド型のシェアは徐々にですが、高まりつつあるようです。
　また、開業後21年以上の先生の中でもクラウド型のシェアは15％と、平均より高い結果になりました。これはオンプレミス型では限界のある、在宅診療等の院外での利用も見据えて機能的な理由から、紙カルテやオンプレミス型からの切り替えで、クラウド型の電子カルテを最近導入されたのではないかと予想されます。

　もともと電子カルテ画面内の「ドラッグ＆ドロップ」や「手書きシェーマ」、「各画像検査機器からのデータ連携」等はオンプレミス型の専売特許であり、ブラウザ上で稼働するクラウド型電子カルテでは機能が劣っていると言うことは隠しきれない事実でした。ただ、近年、先ほどの機能にも対応した高機能なアプリケーション導入型のクラウド型電子カルテも登場しており、また院外利用のニーズの高まりもあり、クラウド型電子カルテのシェアはこれからも伸びて行きそうです。

院内にサーバーを設置しネットワークを組む分、イニシャルコストはオンプレミス型の方がどうしてもかかってしまいますが、サーバーを設置しないクラウド型でも、セキュリティのため専用回線（VPN回線）を引いたり、専用機材としてパソコンは必要になります。また、導入時の訪問サポート等は別料金で設定される場合もあるため、導入の仕方によっては思ったほど少額ではないようです。
　また、製品やシステム構成にもよりますが、オンプレミス型でも50万円未満という回答もありました。カタログ上の価格だけではなく、しっかりとした見積もりを取り、検討することが必要なようです。

　対するクラウド型のランニングコストは「1万円未満」という回答が最も多いものの、「10万円以上」という回答も20％超あり、オンプレミス型を逆転していました。これは、カルテ1枚に付きの従量型や通常イニシャルコストとして必要な使用機材のリース代金も含む契約など、特殊な契約条件のもとで高額になったものと考えられます。
　一般的に言われているように、今や「安かろう、悪かろう」ではなくなって来ているクラウド型電子カルテですが、プランやシステム構成によってはランニングコストがオンプレミス型よりかかってしまうケースもあるため、契約期間の5年や10年等の総コストでしっかりと見積もりを検討する必要があるようです。
※上記は弊社独自アンケート結果によるもので、契約内容やシステム構成により実際の見積もり価格とは異なる場合がございます。あらかじめご了承ください。